本財団について

財団概要

設立趣旨

公益財団法人東燃ゼネラル石油奨学会(旧財団法人ゼネラル石油奨学会、1957年設立)と公益財団法人東燃ゼネラル石油研究奨励財団(旧財団法人ゼネラル石油研究奨励財団、1981年設立)は、理工科系学生への奨学援護と、若手研究者の研究開発活動への助成というそれぞれの事業を通じて、ささやかではありますがわが国経済の発展に寄与してまいりました。

昨今、工業技術の分野では、世界的な競争激化や緊縛の課題である地球温暖化問題などに対処するため、様々な分野で革新的な取り組みが求められております。ただ、一方では、若い世代での工業技術に対する関心度の低下という懸念材料があります。学生から若手研究者への切れ目ない人材の育成は、我が国産業の基礎体力を強化し、産業立国への道筋を確固たるものにするために不可欠です。両財団の活動はこれまでにもまして意義あるものになると確信しております。

このような認識に基づき、昨年春に両財団が公益財団法人に認定されたのを機に、財務基盤の強化、組織運営体制の効率化、事業の整合化を検討してまいりました。その結果、両者を統合することが望ましいとの結論に至りました。具体的には、公益財団法人東燃ゼネラル石油奨学会が東燃ゼネラル石油研究奨励財団の地位を継承し、公益財団法人東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団として再発足することとし、近日中に内閣府に認定申請を行います。

公益財団法人東燃ゼネラル石油奨学会と公益財団法人東燃ゼネラル石油研究奨励財団は、それぞれに理工科系大学を事業活動の対象としてきましたが、その活動は必ずしも連携のとれたものとはいえませんでした。両財団を統合することにより、奨学援護から工業技術の研究助成まで一貫した事業が展開することが可能となります。公益財団法人東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団の活動につきましては、当面それぞれに長い歴史を持つ両財団の活動をそのまま引き継ぐことにしておりますが、将来的には時代の要請に応じて活動の重点を見直し、更には、活動を強化することを検討していきます。

平成27年1月1日
公益財団法人
東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団 役員一同

財団概要

名 称
公益財団法人 東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団
設立年月
昭和32年11月27日
所在地
〒108-8005 東京都港区港南一丁目8番15号
電話番号
03-6713-4645 (FAX 03-5495-2785)

財団概要

評議員/理事、監事/選考委員/事務局

評議員
國武 豊喜
九州大学 名誉教授
評議員
朝倉 祝治
横浜国立大学 名誉教授
評議員
大倉 一郎
東京工業大学 名誉教授
評議員
戸部 義人
大阪大学 名誉教授
評議員
大聖 泰弘
早稲田大学研究院、次世代自動車研究機構 特任研究教授
評議員
滝澤 博胤
東北大学大学院 工学研究科長・工学部長
評議員
浦邊 太郎
元ゼネラル石油(株) 常務取締役、アイ・エス・ガステム(株)社外取締役
評議員
中西 宏一
元ゼネラル石油(株) 小売開発部長
監 事
森 偉実
元ゼネラル石油(株) 信用管理室長
監 事
高月 邦彦
元東燃ゼネラル石油(株) 企画管理室、トランスファープライスグループマネージャー
監 事
佐々木 英明
元東燃ゼネラル石油(株) 執行役員人事担当、ジクシス株式会社 経営企画部 担当部長 (現職)
理事長
岡井 政義
元東燃ゼネラル石油(株) 代表取締役会長
常務理事
伊藤 陽二
元東燃ゼネラル石油(株) プロジェクト開発部長
理 事
田村 昌三
東京大学 名誉教授
理 事
長島 昭
慶應義塾大学 名誉教授
理 事
田島 直
(株)ミツウロコグループホールディングス 名誉会長
理 事
斎藤 彬夫
東京工業大学 名誉教授
理 事
小久見 善八
京都大学 産官学連携本部 研究員・特任教授
理 事
西出 宏之
早稲田大学 先進理工学部 教授
理 事
松下 秀司
元ゼネラル石油(株) 企画財務部長
奨学生選考委員
選考委員
川口 修
慶應義塾大学 名誉教授
選考委員
梅澤 修
横浜国立大学大学院 教授
選考委員
神戸 宣明
大阪大学大学院 教授
選考委員
久枝 良雄
九州大学大学院 工学研究院 教授
選考委員
石北 央
東京大学 先端科学技術センター 教授
選考委員
和田 雄二
東京工業大学大学院 教授
選考委員
長谷部 伸治
京都大学大学院 工学研究科 教授
選考委員
猪股 宏
東北大学大学院 工学研究科 教授
選考委員
草鹿 仁
早稲田大学大学院 理工学術院 教授
選考委員
正司 康雅
合同会社 YSコーポレーション 代表社員
研究助成対象者選考委員
選考委員長
田村 昌三
東京大学 名誉教授
選考委員
江見 準
金沢大学 名誉教授
選考委員
岡崎 慎司
横浜国立大学大学院 工学研究院 教授
選考委員
松村 秀一
慶應義塾大学 名誉教授
選考委員
伊藤 獻一
北海道大学 名誉教授
選考委員
河本 邦仁
名古屋大学 名誉教授
選考委員
岡崎 健
東京工業大学 名誉教授
選考委員
西出 宏之
早稲田大学 先進理工学部 教授
選考委員
高橋 裕
元ゼネラル石油(株) 中央研究所長
選考委員
鈴木 實
元ゼネラル石油(株) 技術サービス試験室長
選考委員
今津 秀則
元ゼネラル石油(株) 潤滑油供給・企画部長
選考委員
西村 純一
現JXTGエネルギー(株)執行役員 中央技術研究所副所長
事務局長
小林 進
元東燃ゼネラル石油(株) 経理部
事務局職員
池浦 和子
元東燃ゼネラル石油(株) 営業部
(2018年6月現在)

年間スケジュール

2018年度
4月25日(水)
奨学生推薦締め切り
5月10日(木)~11日(金)
新規奨学生候補者面接
6月4日(月)
第1回理事会(決算)及び奨学生選考委員会
6月21日(木)
定時評議員会
8月31日(金)
研究助成金応募申請締め切り
9月27日(木)
研究助成 第1次選考会
11月22日(木)
研究助成 第2次選考会
12月14日(金)
第2回理事会及び研究助成対象者選考委員会
2月15日(金)
第3回理事会(事業計画)及び研究助成金贈呈式
3月1日(金)
奨学生送別会

上記はあくまで予定です

沿 革

昭和32年11月27日(1957年)

ゼネラル物産(株)の創立十周年記念行事として財団法人ゼネラル物産奨学会を設立

財団法人ゼネラル物産奨学会設立時の趣意書

昭和42年1月1日(1967年)

ゼネラル物産(株)の社名変更に準じ、財団法人の名称を財団法人ゼネラル石油奨学会に改名

昭和56年4月1日(1981年)

ゼネラル石油(株)、ゼネラル石油精製(株)、ゼネラル瓦斯(株)の三社合併記念行事として財団法人ゼネラル石油研究奨励財団を設立

財団法人ゼネラル石油研究奨励財団設立時の趣意書

平成25年4月1日(2013年)
両財団とも特例民法法人(財団法人)から公益財団法人へ移行
平成27年1月1日(2015年)

両財団を統合し、名称を公益財団法人東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団に変更

東燃ゼネラル石油研究奨励・奨学財団設立時の趣意書